『お天気お姉さん』になるのに『気象予報士の資格』は必要ありません。気象予報士の大半は一般企業。

気象予報士とは国家試験である気象予報士試験に合格した人をいいます。お天気お姉さんとはお天気・気象情報をテレビで伝えるアナウンサーを指します。

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お天気お姉さんになりたい!

『お天気お姉さんになりたい人』は気象予報士の勉強ではなく、アナウンサーの勉強をしましょう。お天気お姉さんには気象予報士の資格は必要ありません。最近では気象予報士の資格を持ったお天気お姉さんも増えてきていますが、多くの場合では資格習得者は少なく、各メディア企業の中で分析・予測した気象情報をお天気キャスターが報じています。

気象予報士になりたい!

日本の国家資格で、気象予報士試験に合格し、気象庁長官による登録を受けることで、業務を行うことができます。年2回の試験が設けられ、受験資格には、学歴による制限はありません。勉強すれば、中学生でも合格出来ます。2012年時点での市場最年少の合格者は、12歳11ヶ月です。

気象予報士試験の難易度・合格率

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気象予報士試験の難易度はとても高いのが特徴です。選択式問題の学科試験と記述式問題の実技試験があり、試験合格の可否は学科試験・実技試験の両方の点数の合計が基準となります。3,000人が受験した場合、合格者はだいたい150人くらい。合格率は受験者数に対して例年5%前後という難関です。

試験科目

学科試験の科目
1.予報業務に関する一般知識
・大気の構造
・大気の熱力学
・降水過程
・大気における放射
・大気の力学
・気象現象
・気候の変動
・気象業務法その他の気象業務に関する法規
2.予報業務に関する専門知識
・観測の成果の利用
・数値予報
・短期予報・中期予報
・長期予報
・局地予報
・短時間予報
・気象災害
・予想の精度の評価
・気象の予想の応用

実技試験の科目
1.気象概況及びその変動の把握
2.局地的な気象の予報
3.台風等緊急時における対応

気象予報士の資格を取得した人が働く場所

気象予報士の資格の所有者は9,000人近くいるといわれていますが、そのほとんどが一般企業で働くと事なります。気象予報士が働く場は、大きく分けると以下の3通り。

1、気象庁に勤める。

国家機関であり、公務員になります。公務員になるには公務員試験に合格する必要があります。この試験に合格した上で、気象庁に対して就職活動を行う形になります。気象庁とは国土交通省の関連官庁の一つで、大気や地盤・土壌、河川の状態を観測し、マスコミなどのメディアに発表するのが主な業務です。気象庁は元々気象観測、気象情報の公表などを独占して行なっていましたが、1993年に気象予報士試験が導入されてからは、そうした業務は徐々に民間へと委託され始めています。

2、民間・気象会社に勤める。

法改正により気象庁以外でも予報業務ができるようになり、それを行うことを気象庁長官から認可を受けた業者を、予報業務許可事業者といいます。この業者は、予報業務を行う事業所ごとに、必ず気象予報士を、置かなければなりません。各支社に、最低一人づつは、記法予報士を置く必要があります。ただし、地震や火山活動の予報業務には、必要ありません。民間・気象会社は近年、増加しており、特に首都圏では、ゲリラ豪雨や熱中症対策、花粉予報などで、多岐にわたるサービス需要があります。そのため、業務を拡大している会社も多く、そこに需要が見込めます。

3、放送業界に勤める。

テレビやラジオなどの放送局を指します。気象データを解析・分析し、ニュース番組などの天気コーナーで読まれる天気予報の原稿を作成する業務があります。※お天気お姉さんになりたい場合は、アナウンサーを目指しましょう。

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気象予報士の適正・向いている人

天候や気候に、強い関心があることが、何より重要です。膨大なデータを元に、的確な予報を出さなければならないので、確かな知識と、冷静な判断力が、必要です。また、集中力と、丁寧な仕事が要求されますので、責任感が強く、コツコツと真面目に取り組める人が業務に適しているといえます。大雨や台風、災害などを未然に予測するとても重要なしごとです。

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